資格ガイド

各資格の取得説明

管理栄養士 (国家資格)

対象学部・学科

健康栄養学部
管理栄養学科

主な就職先

病院
保健所
老人福祉施設
児童福祉施設
スポーツ選手の栄養管理
食品・栄養関連企業
給食会社
研究所
大学の研究室
分析センター 等

説  明

健康栄養学部管理栄養学科の卒業要件を満たし、かつ所定の単位を修得すると、国家試験受験資格を得ることができます。管理栄養士は、食事の供給が一度に300食以上または1日に750食以上になる大規模な集団給食を必要とする施設に設置が義務づけられている資格です。 栄養士の業務に加えて、病気の予防、治療を目的とした栄養管理も手がけます。 また、地域の保健センタ-、福祉施設、学校、病院、企業、官公庁などの集団給食を必要とする施設等に栄養の専門家として参画し、栄養状態の改善のために食の管理・指導を軸にした活動を行います。病院、保健所、大学の研究室、分析センターなど幅広い分野で活躍できます。

>>厚生労働省

栄養士 (国家資格)

対象学部・学科

健康栄養学部
管理栄養学科

主な就職先

病院
保健所
学校
特別養護老人ホーム
保育園
給食会社
食品メーカー 等

説  明

健康栄養学部管理栄養学科の卒業要件を満たせば、栄養士免許を得ることができます。保健所や学校、病院、企業、福祉施設、官公庁などの集団給食施設の栄養・食事計画、献立作成、調理指導や運営管理、 個人・集団および地域レベルでの栄養指導の推進、さらに食品メーカーの衛生検査担当、食品産業の商品開発等に従事したり、民間のスポーツクラブなどで食事相談に あたったりと、栄養士の仕事は多彩に広がってきています。

>>厚生労働省

栄養教諭(一種) (国家資格)

対象学部・学科

健康栄養学部
管理栄養学科
(2014年度入学生より)

主な就職先

小・中学校 等

説  明

栄養教諭は、小・中学校の児童・生徒に対して、食育(食に関する指導)の推進と学校給食の管理を担当します。食育と給食管理とを一体のものとして行い、子ども達が「食の自己管理能力」や「望ましい食習慣」を身につけられる事を目指します。食に関する指導としては具体的に、①肥満や偏食、食物アレルギー等の児童・生徒に対する個別指導、②学級担任等との連携により、学級活動や教科・学校行事等を通しての集団的な食に関する指導、③家庭・地域との連携による、食に関する指導を推進する為の連絡・調整、等を行います。栄養教諭の教員免許は、管理栄養士養成課程の修了と栄養士免許の取得を前提に、所定の科目を履修し単位修得すれば卒業と同時に取得できます。

>>文部科学省

食品衛生管理者 (任用資格)

対象学部・学科

健康栄養学部
食品学科

主な就職先

乳製品
・食肉製品メーカー

説  明

食品衛生管理者は厚生労働省により認定される資格です。食品衛生法という法律により、特に衛生上の考慮を必要とする食品 (乳製品・食肉加工品など)の製造または加工を行う施設では、その施設ごとに専任の食品衛生管理者を置かなければなりません。食の衛生管理の責任者として、食品の衛生管理、又製造・加工に従事する人の監督を職務とする仕事です。食品関連企業全般での活躍が期待できます。

>>厚生労働省

食品衛生監視員 (任用資格)

対象学部・学科

健康栄養学部
食品学科

主な就職先

官公庁等
(地方公務員)

説  明

食品衛生監視員は厚生労働省により認定される資格です。食品衛生法という法律により、食中毒などの防止や食品衛生(食品の検査・施設等の改善)に関する指導のために国および保健所を設置する自治体に置くことが義務づけられている職種です。食品衛生監視員は最近までほとんどが獣医師と薬剤師でしたが、厚生労働省が登録した課程を履修すれば獣医師や薬剤師でなくても 食品衛生監視員になれるようになりました。O-157やBSE等さまざまな問題がおきている現代、ますます活躍が期待されている 職種です。公務員になって食品衛生の部局に配属された時にこの名称を使える任用資格です。

>>厚生労働省

フードスペシャリスト
専門フードスペシャリスト(食品開発)
専門フードスペシャリスト(食品流通サービス)

対象学部・学科

健康栄養学部
食品学科

主な就職先

食品メーカー
販売会社
保健所
研究室 等

説  明

日本フードスペシャリスト協会が授与するもので、本学科で開設している一定の教科及び単位を修得した上で試験を受けることができます。「フードスペシャリスト」とは食品に関する高度な専門知識・技術を身につけ、 食品の品質判定、食品の栄養価・機能性・安全性の知識普及教育、食品の陳列・サービスに関する助言や販売促進、 さらにレストランなどで快適な食事ができるように食空間をコーディネートするスペシャリストの資格です。今まで食に関する専門家があまり存在しなかった食品の流通、販売、飲食、マスコミ、消費者センター等での活躍が期待されています。

なお、専門フードスペシャリストは、フードスペシャリスト資格を取得済み又は取得見込みの者がチャレンジする専門性や実用性をより高めた資格です。

>>社団法人日本フードスペシャリスト協会

フードサイエンティスト 

対象学部・学科

健康栄養学部
食品学科

主な就職先

企業や工場等の
衛生管理
製品開発
品質管理 等

説  明

「フードサイエンティスト」とは食品学及び食品関連技術について一定の学習を修めた者に対して、 食品科学教育協議会が、各加盟大学からの申請に基づいて、審査の上授与するものです。 つまり、食品に関する体系的な知識技術を修めた事を証明する資格です。本学科では無理なくこれを取得できます。食品科学、食品加工、微生物、食品衛生分野について学び、食品の分析技術を身につけることにより、食品の品質管理、研究、開発などの分野での活躍が期待されます。

>>食品科学教育協議会

HACCP管理者資格

対象学部・学科

健康栄養学部
食品学科

主な就職先

食品メーカー
販売会社
研究室 等

説  明

本学科で開設している一定の教科及び単位を修得した上でHACCPワークショップを受講することにより認定されます。日本食品保蔵科学会が食の安全に関わるHACCP管理者の認定およびHACCP管理者の知識と技術の向上を促すことを目的に実施している認定審査です。HACCP(Hazard Analysis and Critical Control Point)とは1960年代に米国で宇宙食の安全性を確保するために開発された食品の衛生管理の方式。この方式は国連の国連食糧農業機関(FAO)と世界保健機構(WHO)の合同機関である食品規格(Codex)委員会から発表され、各国にその採用を推奨している国際的に認められたものです。従来の「食品の安全性」に対する考え方ややり方に加え、原料の入荷から製造・出荷までのすべての工程において、あらかじめ危害を予測し、その危害を防止(予防、消滅、許容レベルまでの減少)するための重要管理点(CCP)を特定して、そのポイントを継続的に監視・記録(モニタリング)し、異常が認められたらすぐに対策を取り解決するので、不良製品の出荷を未然に防ぐことができるシステムです。

>>日本食品保蔵科学会

食品微生物検査技士

対象学部・学科

健康栄養学部
食品学科

主な就職先

食品メーカー
食品研究機関
給食・調理施設等

説  明

食品微生物検査技士認定制度は、食品衛生レベルを向上させて食中毒を防止することを目的とし、食品微生物の検査技術を主に対象とするほか、安全管理、品質保証も対象とした資格認定制度です。HACCP等の衛生管理システムの一つとして位置づけられる内容であることから、食品製造および品質管理の担当者に望まれる資格です。検査技術研修と通信教育による技術と知識の習得は、食品業界を目指す皆さんにとって「実力の証明」となることでしょう。

>>公益社団法人日本べんとう振興協会

検査分析士

対象学部・学科

健康栄養学部
食品学科

主な就職先

食品メーカー
食品研究機関等

説  明

検査分析士は機器分析技術を産業界の抱える問題解決の道具として活用する専門家の資格です。 分析に関する知識や分析機器の操作、ラボの管理まで含めた、検査分析に必要不可欠な技量を持つ分析のプロフェッショナルで、習得している知識・技術のレベルにより、三段階のランク(初級、上級、特級)が設けられています。機器分析に興味のある方は、在学中に初級を取得しておきましょう。就職にも有利となります。そして、機器分析関連業務に就いたのち、上級・特級資格を目指してみると良いでしょう。機器分析の一連のプロセス(サンプリング、前処理、測定、データ解析、分析結果の報告)を標準的な手順に基づいて実際の作業を行うことができる知識と技能に関する能力が認定されます。主に、研究施設や企業の品質管理室で活躍する機器分析の実務者としての専門能力を養うことを目的としていますので、将来、機器分析の専門家として企業内での活躍を考えている方は、この資格を取得することを目指しましょう。

>>特定非営利活動法人 分析産業人ネット

バイオ技術認定 

対象学部・学科

健康栄養学部
食品学科

主な就職先

食品会社
製薬会社
医療関連企業
官公庁
病院
大学の研究室
農業関係 等

説  明

バイオ技術者としての技能レベルを証明する、日本バイオ技術教育学会が認定する資格です。資格は「上級」と「中級」の2つに分かれ、本学科で開設している一定の教科及び単位を修得した上で試験を受けることが出来ます。21世紀は「バイオの時代」「生命科学の時代」と言われています。 バイオ技術が自然環境や食料・エネルギーなどの資源を守る切り札になる可能性もあります。しかし、企業側が求めるバイオ技術のスキルを持つ人材は決定的に不足しているのが現状です。 食品・製薬・医療関係の企業、官公庁・病院・大学の研究室、農業関係など幅広い分野で活躍できます。

>>日本バイオ技術教育学会